FUJITSU
Job&Department
GUIDE

富士通グループ全体の経営情報を分析し、迅速に適切な情報を提供します。経営層や事業部門と一緒に思慮・行動することで経営をサポートし、企業価値を、経理・財務の側面から、向上させていきます。

日本を代表する大手製造業のお客様に対して、ビジネスを支える高品質なICTシステムとサービスを提供することにより、お客様のデジタルトランスフォーメーションに貢献します。

DXプラットフォーム事業本部は、顧客課題解決型のデータプラットフォームでお客様と社会のDXを実現します。お客様の経営課題を解決し、お客様のDXの加速とデジタル社会への構造転換にチャレンジします。

富士通のパーパス実現に向けて、AIやブロックチェーンなどの最先端技術を用いた新事業や新ビジネスを創出するテクノロジーインキュベーションを通じて、お客様のDX実現に取り組む最先端テクノロジー集団です。

金融ビジネス本部は、世の中の金融を支える様々な金融機関などをお客様に、従来の営業活動にとどまらず、ビジネスプロデューサーという立場から価値を提供し、金融サービスの安心と利便性を追求します。

ネットワークの基盤となる光通信装置の企画・設計と、ネットワークサービスの進化に合わせてお客様がタイムリー、最適にネットワークを構築・利用することが可能なプラットフォームを開発、提供しています。

富士通グループ全体のマーケティングの Head Quarter として、国内はもとより海外を含めたマーケティング(市場分析、富士通のVision策定、イベント/広告宣伝など)を、企画・実施しています

サービス、インテグレーシュン、ワイヤレス、アライアンスの4つの事業を展開するネットワークビジネスの中核本部です。また、クラウドサービスやワークライフシフトを支えるネットワーク基盤の提供も行っています。

富士通グループの ビジネス法務と知財機能に加え、コーポレートガバナンスや、リスクマネジメント、コンプライアンスなどの内部統制機能を担い、グループ全体を法務・内部統制の側面から支えています。

主にものづくりを行う製造業のお客様向けのソリューション/サービスビジネスの事業部門として、パッケージ/SaaS/サービス商品の企画～開発～販売～サポートの業務を推進しています。

ソリューション＆サービスエンジニアへの支援を通じてお客様の情報システムの改革を推進します。また、富士通のQCD向上に貢献するとともに、新しい技術の適用や新しいビジネスの創出など、富士通の最先端技術を牽引しています。

理化学研究所様と共同開発したスーパーコンピューター「富岳」のような世界最高水準のICT技術を活用することで、宇宙、天文、気象、環境などの先端科学分野から産業界まで、多彩な展開を進めています。

社会生活やビジネスに欠かせない移動通信端末とネットワークインフラを繋ぐワイヤレスネットワークを構成する移動通信システム、これに関わるサービス＆ソリューションの開発・提供を行っています。

百貨店やショッピングセンター、アパレル、スーパー、コンビニなどの小売業に向けて、ICクレジット対応、キャッシュレス決済、AI活用に、非接触型店舗などを活用したお客様の業務の改革を推進しています。

自動車のエレクトロニクスの普及を目的に設立。社員の多くが開発職で、エンジニアリングに特化しているのが特徴です。横浜の本社をはじめ国内に4拠点のほか、アジア、北米などグローバルな事業を展開しています。

お客様のICTインフラ運用に関するサービスを開発、インテグレーションし、提供するサービスマネジメント事業とハードウェア・ソフトウェアの保守／修理サービスを提供するサポートデスク事業を担当しています。

富士通研究所は、未来観や世界観から洞察した社会、経済、産業などの課題を解決するため、先端デジタルテクノロジー開発の挑戦を通じて、富士通グループの成長を牽引することをミッションとしています。

1950年代から半世紀にわたり、日本のコンピュータの歴史を作ってきた富士通のコアを脈々と受け継ぎ、蓄積してきた高い技術力と知見をもって、富士通のDXサービスの拡充に貢献しています。

DX企業としての富士通のビジネスを牽引するデジタルサービス＆ソリューションビジネスグループにおいて、生活者の視点から社会の真の課題を発見し、より良い社会を実現するための新規事業を創出・牽引しています。

インド、フィリピン、中国など、富士通の海外メンバー2万人と協業しつつ、富士通全社の新しい取り組み「SEプロセス改革」の推進を、事業企画やグローバルなプロジェクトマネジメントなどの面で担っています。

大量データを高速に処理できるコンピュータ需要が高まる中、理化学研究所様と共同開発した「富岳」にも採用した高速のARMプロセッサ：A64FXを搭載した最先端コンピュータを核とする、新規事業を担っています

社会ネットワーク、エネルギー、メディア、農水の4業種を担い､国交省、警察、消防、ダム、高速道路、空港、電力、ガス、新聞社、放送局、広告代理店、農協、農林中金などを支援する社会インフラを提供しています。

世界各国で利用されるソフトウェア製品の開発・サポートをしています。グローバル規模の開発体制を持ち、社内に先駆けて新技術をソフトウェア製品に取り入れてると同時に、先端技術の知見をSEに提供しています。

官公庁システム事業本部は、国の行政や公的機関の実施する事業をDXを通じて支えることで、社会貢献を実施しています。お客様の高い要求に対して、“やり切る力”で確実に仕事を成し遂げるエンジニア集団です。

デジタルシステムプラットフォーム本部は、富士通グループ自身のデジタル革新(DX)をグローバルで最新のICT技術とインフラ基盤、サポートサービスを通して実現します。

自動車業界のお客様に対して、ICTシステムのコンサルティング、設計、構築、運用、保守を製販一体で行っています。また、コネクテッドカーを中心としたデータ利活用に向け、新規ICT技術の開発も行っています。

ソフトウェア技術を通じて、「富岳」をはじめとする、様々なハードウェアを最適・柔軟に制御し、高信頼な基幹システムとクラウドサービスを支えるプラットフォームを自社内で開発・提供しています。

お客様の防衛省・自衛隊の活動を様々な形で支援しています。市ヶ谷と川崎工場に拠点を構え、プログラムや製品の研究・開発・設計を行い、お客様からの高い要求に応えるため、最先端の技術開発に取り組んでいます。

M&Aなどにより、お客様企業のICT部門を富士通グループ会社として経営するビジネスを行っています。子会社経営のスペシャリストとして、ビジネスの戦略立案、M&A交渉など、幅広い業務にあたっています。

リテールビジネス本部は、従来のシステムインテグレーターにとどまらず、小売業のお客様のDXを支えるかけがえのないパートナーとして、事業部門とともにビジネスプロデュース活動を進めています。

金融機関のお客様を担当する本部で、豊富な実績・経験により高品質な金融サービスを提供しています。お客様と共に変革に取組み、共に成長し、時代の変化に呼応する新しい高品質なサービスで社会に貢献していきます。

社会インフラを支える通信キャリア、メディア、エネルギー事業者がお客様です。公共性が高く、高品質と信頼性が求められる事業領域で、システム開発や構築、ソリューション提供を通じて、豊かな生活を支えています。

富士通が提供している多様なサービスは全て、業務アプリケーションを動作させるインフラ(基盤)の上に成り立っています。基盤システム事業本部は、その屋台骨であるインフラ構築を担うプロフェッショナル集団です。

富士通の強みであるSEの知見・ノウハウの集約と活用の実行力を強化し、グローバルレベルでのERPを中心としたソリューション・サービスを提供することでお客様の成長に貢献します。

国内の鉄道や道路などのインフラ基盤や、様々な人が利用する施設などの安全安心な社会づくりをサポートしています。品質保証の各部門が一丸となり、企画・開発から保守・運用まで一貫して業務にあたっています。

日本全国に拠点を構え、生活者中心の製造・卸、総合商社、物流、交通、ヘルスケア、不動産、エンタメなど、様々な日本の生活基盤を支えているる私たちの仕事は、やりがいとワクワク感に満ち溢れています。

グローバルな性質をもつサイバーセキュリティビジネスに従事し、高度かつ専門的な技術を通じて、国家安全保障や社会の治安維持にも貢献できます。政府や民間のセキュリティコミュニティに参加することもできます。

光コンポーネント製品の研究、開発、製造、販売、保守を行う会社。海外売上比率が高いこともあり、技術調査、商談、テクノロジーサポートなどで海外に出張するケースが多く、工学系出身者が多いことも特徴です。

官公庁ビジネス本部は中央省庁やその外郭団体を中心とした、国内の重要顧客を担当しています。富士通は、トップベンダーとして、国家や国民の生活を支える最重要社会システムを、社内外一体となって支えています。

「富岳」などのスーパーコンピューターをはじめとしたサーバ向け高性能プロセッサ(CPU)の開発、および、それを支えるテクノロジー(高速伝送、高性能電源、冷却、実装など)の開発を行っています。

富士通が掲げる7つの重点技術領域「ハイブリッド/マルチクラウド」の中核を担う組織です。長年にわたり日本のお客様に向き合い培ってきた知見・技術で、ビジネス課題を解決するクラウドサービスを提供しています。

富士通と外部パートナーのテクノロジー・製品・サービスを組み合わせて事業活動を展開していくため、アライアンス、調達、SCM(サプライチェーン・マネジメント)活動を通して、協業を全社横断的にリードします。