株式会社トランストロン

トランストロンは、富士通グループに所属しながら、自動車のエレクトロニクスに特化した数少ない専業メーカーです。富士通が長年培ってきた制御や通信といった技術を強みに、自動車に搭載する電子制御ユニットやセンサー、車両を管理する情報システムまで幅広い製品を提供しています。
近年、自動車産業はBRICsやASEANをはじめとした新興国などを中心に急激なモータリゼーションの進展がある一方、地球温暖化防止や排出ガス浄化などの環境に対する取り組みや事故を防ぐためにアクティブセーフティー（事故の未然防止）機能を兼ね備えた安全技術、ビッグデータを有効に活用するマネジメントシステムなどが急速に普及しつつあります。

また、自動車産業を一変させる新技術である「CASE」（Connected、Autonomous、Shared、Electric）の波は、業界の構造を大きく変えるとともに、DX(デジタルトランスフォーメーション)を生み出しています。
こうした背景のなか、カーエレクトロニクスは自動車業界を支えていくために必要不可欠な存在であり、トランストロンは移動体のインテリジェント化を事業の柱として、自動車の機構を制御するための車両制御ユニット、車両の様々な情報を収集して活用するための車載情報システムなどを手掛けています。
トランストロンにおけるキーワードは「環境」「安全」「情報」。主力製品であるディーゼルエンジン制御モジュールは、「環境」で特に貢献度が高く、ディーゼルエンジンの特長である低CO2、高出力といったメリットを活かしながら、窒素酸化物（NOx）や粒子状物質（PM）など有害物質の排出を抑える製品です。加えて、燃費の向上を目的とした燃焼系の機構の最適制御化やOBD（On-Board Diagnostics:自己故障診断）機能も兼ね備えており、車両全体をマネジメントするシステムとなっています。このモジュールを供給できる部品メーカーは、海外を含めても数社であり、重要なキープロダクトとして位置付けています。また「安全」では、レーダーや画像認識技術を用いて車間距離、物体を検知し、未然に衝突を防ぐための制御システムの開発などに取り組んでいます。ほかにも横滑り防止やオートクルーズ、ハンズフリーなど顧客ニーズに合わせた安全機能の開発も進めています。「情報」では、車両情報を制御目的に利用するだけでなく、運行や経営に役立てるIoTシステムを提供しています。例えば物流業界においては、ブレーキや速度、距離、車の位置などの情報を取得することで、ドライバーに安全運転を促す、蓄積した膨大なビッグデータである走行やドライバーの情報を分析し、近くを走行した際に危険箇所を知らせる、最適な配送ルートを指示するなど、多くのメリットをもたらすことができます。加えて、エコドライブの管理により燃料コストだけでなく、CO2削減といった環境貢献にもつながります。コネクテッド社会における、業界の第一人者として「ネットワークにつながるクルマ」を実現しています。

カーエレクトロニクスの分野は自動車の需要増に伴い、海外でのビジネスニーズが年々高まってきています。こうした状況を受け、トランストロンにとってもグローバルに活動する機会が増えてきており、現在は、モータリゼーションが加速しているアジア諸国を中心にビジネス展開を図っています。国内で開発体制を推進しつつ、製造や購買については、海外を含むEMS （Electronics Manufacturing Service）体制を構築し、ファブレス企業としての優位性を活かす戦略を図っています。
またプレゼンス向上のためにターゲット先の拠点化と併せ、パートナーとの信頼関係の醸成も進めています。そのほか世界各国の技術動向、最新の技術情報の収集にも取り組み、現地ニーズに最適化された製品作りを検討しています。
トランストロンの社名には、「Transportation」と「Electronics」の融合の意味が込められています。常に新しい技術を吸収し、新しい価値を生み出していくことが我々のミッションです。これからもお客様に喜ばれるエンジニアリング企業として、次世代の自動車技術を作り出すために歩みを進めていきます。

トランストロンの開発は、世の中の様々な技術を応用して、付加価値がある製品に仕上げていくのが大きな特長です。また、ソフトウェアとハードウェアが一体となった開発体制も大きな強みになっています。技術仕様検討からシステムのアーキテクチャー、詳細設計、評価まで社内で一貫して行うことで、高い信頼性と高機能の製品を生み出すことが可能です。さらに、ソフトウェア開発はモデルベース設計といったオートコーディング、最新のシミュレーターを導入し、実機の実験検証と併せ、次世代の制御システムのモデルについて効率良くお客様に提案する体制を構築しています。こうした開発における技術的なすそ野が広いため、社内には電気電子のエンジニアをはじめ、ソフトウェア、音声、画像、通信、機械など様々な分野のスペシャリストがおり、若い世代にも積極的に開発を任せる環境も整っています。今後の自動車は、単なる移動手段ではなくPCやスマートフォンと同じ社会ネットワーク端末の一つになると予測されます。メカからICTに技術が急速にシフトしていくなか、こうした変化にいち早く反応した製品を開発することで、お客様への貢献だけでなく、社会的貢献にもつなげていきます。
「人と車にやさしい社会の実現」を目標に、さらなる発展を目指します。