About Fujitsu
広報IR室
職種 | コーポレート |
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事業フィールド | 監査役、通信、エネルギー・電気・ガス、モビリティ、スポーツ、中央官庁、全業種、公共、医療・ヘルスケア、天文・宇宙・気象、富士通グループ内、文教、流通・小売、産業、社会インフラ、空港、自治体、通信・メディア、金融、鉄道、防災、防衛省・自衛隊、食・農業 |
キーワード |
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About
富士通のコミュニケーションブレーンとして、自社と社会の架け橋となる
広報IR室員は、メディアやお客様、投資家、社員など様々なステークホルダーに対して、自社やブランドの認知度を高め、グローバルに展開するサービス・ソリューションや、私たち自身の働き方改革、DX変革など様々な取り組みを伝える、メディア・コミュニケーション戦略のプロフェッショナルでありたいと考えています。さらに、社内報をはじめとする社内のコミュニケーション活性化施策を通じて、グローバルな視点で関係部門との連携を深め、社員エンゲージメント向上に貢献する「インターナルコミュニケーションのハブ」としての役割も担っています。
Vision
広報活動を通じてビジネスに貢献、企業価値の向上を図る
「社内外のステークホルダーに対し継続的、積極的、正確かつタイムリーに情報発信することで富士通グループのレピュテーションを確立し、ビジネス貢献を通じて企業価値の向上を図る」というビジョンのもと、Public Relations(PR)、Investor Relations(IR)、インターナルコミュニケーションの活動を通じ、広く情報発信を行っています。また、情報を発信するだけでなく、社会の声を広く聞き、富士通グループが世間からどう理解されているかを認識し、自社と社会のサステナビリティを両立させる活動を推進します。
Job
Public Relations(PR)
コミュニケーション戦略を立案し、経営方針・事業戦略、先端技術、ソリューション・サービス、SDGsなど企業としての活動情報を、メディアを通じグローバルに発信します。発信の手法は、記者会見やプレスリリース、SNSなどからの配信、取材対応など様々ですが、データドリブンな取り組みなど、新たな手法も常に模索しています。
Investor Relations(IR)
株主・投資家、証券アナリストに対し、投資判断に必要な企業情報を、適時に、公平に、継続して提供します。経営方針や決算の説明会、国内および欧米、アジアの株主・機関投資家への個別説明などを通じ、当社の企業価値や成長戦略などを伝え、投資対象として関心をもってもらう活動を行います。
インターナルコミュニケーション(社内報業務など)
経営目標を達成するために社員と会社間の良好な双方向リレーションを構築・維持・向上させていくための社内広報活動を行います。デジタル媒体の社内報をはじめとする施策により、企業活動の担い手である社員に対し、企業理念・経営方針など組織共通の価値観の理解・信頼を深め、自部門以外の活動に対する相互理解を促進します。
Voice
PRはメディアとのコミュニケーションを一手に担う、現場部門とメディアの架け橋
私が所属する広報IR室は、非常に風通しの良いフラットな組織だと感じています。新しいことへのチャレンジは歓迎されていますし、テレワークでもコミュニケーションは活発です。
また、私には2歳と0歳の娘がいますが、妻の出産後には家族のサポートのため1か月ほどの育児休暇を取得しました。復帰後もテレワークを中心とした柔軟な働き方ができており、仕事だけでなく育児にも積極的に参加可能な非常に働きやすい環境だと実感しています。
富士通の魅力を投資家様にお届けし、“ファン”になっていただく
投資家様とのコミュニケーションは財務情報を基礎とする一方、昨今は特にコーポレート・ガバナンスやSDGsといった、時代の潮流に沿った取り組みに関心を寄せる投資家様が増えてきています。IRも新たな知見や多角的・多面的な視野が求められており、皆様の斬新な発想や視点がIR業務を進化させ、当社をさらに飛躍させる一助になります。
新しいことに挑戦できるチャンスがあり、自分らしい働き方を実現できる職場
私がこの仕事を担当するようになったのは、育児休暇から復帰してからです。それまではPRの仕事を担当しており、その経験を活かしながらも現在新たな分野へチャレンジできていることに喜びを感じています。また働き方においては、夫の転勤に帯同し、現在は広島から遠隔勤務をしており、加えて、育児短時間勤務で仕事をしています。様々な制度やチームメンバーに支えられて、ワークライフバランスのとれた自分らしい働き方が実現できています。
広報IR室は、新しいことに挑戦できるチャンスがあり、自分らしい働き方を実現できる職場だと思います。
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- 広報IR室は、お客様、メディア、株主、社員など、様々なステークホルダーに対し広く情報発信を行い、富士通グループのレピュテーションを確立することで、ビジネス貢献を通じ企業価値の向上を目指しています。